大地震と耐震診断、耐震診断の必要性、耐震診断は人の体で例えれば健康診断の事。

昭和56年5月以前の木造住宅にお住まいの方は、できるだけ早く自宅の耐震診断・耐震改修をおすすめいたします。

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昭和56年5月以前の木造住宅は古い基準で建てられているので、大地震で倒壊するかどうかを診断する必要があります。

現在、全国的に昭和56年以前に建てられた木造住宅の耐震化がすすめられています。全国的にみると、すでに耐震化がすすんでいる建物が増えつつあります。

しかし、まだ耐震補強、リフォームが必要な住宅は全国に推定1866万棟あると言われています。

これらの住宅の改修を推進するには、まず多くの家屋の正確かつローコストな耐震診断が必要です。

マスコミでは住宅の耐震性などが取りざたされていますが、まだまだその認知度は低く、地震災害に対する危機意識も低く、耐震診断・改修があまり必要と考えられない人もまだ多くいるのが実情です。

地震が起きた時の一番の心配事は、ご自身・ご家族の大切な命が危険にさらされることです。

阪神淡路大震災では、犠牲者の84%が倒壊した家屋の下敷きになって亡くなっています。

家屋が地震に耐えられず倒壊すれば、建物の下敷きになって圧死してしまうという現実があります。

命が助かったとしても、住宅が倒壊すると、長期間に渡り避難所や仮設住宅での生活が余儀なくされます。

地震によって建物が倒壊・損壊すれば、調理器具やストーブからの引火で火災の原因になります。
隣家に被害を及ぼしてしまっても大変です。
さらに道路の閉そくや複数の地点で出火があれば、消火活動は進まず、被害はさらに増大します。

倒壊する危険性の高い家屋は、ご自身の命、ご家族の命、そして町全体のいのちをおびやかす危険性があります。

関東一円でも大地震が起きる可能性は充分あります。
ただ、いつ起こるかわからないだけなのです。

いざ"という時は、待ってくれません。
地震はいつ襲ってくるか分かりません。

決して対岸の火事と考えずに、安全・安心を得る為に、大地震に備え、耐震化を進めましょう。

耐震補強は大切な住まいといのちを守ります。

木造住宅の耐震性能を正しく診断し、適切な耐震補強を施すことは、震災から生命・財産を守るの は当然として、何より安心した暮らしの実現です。

このお手伝いをするのが建匠の使命だと考えています。

これはモノを大切する日本古来の考え方や、エコな時代にもあった観点からも極めて重要であ ります。

実際に自宅の耐震性に不安を感じる方は非常に多く、地震速報が流れる度に不安を感じて いる方も多いようです。実際に被害に遭われた方もそのそうな状況にあったのではないかと思いま す。

地震大国の日本にあって、今後も東海、東南海、首都圏直下型なとど大地震動が予想されます。 くらしの保全、ご家族の安心の為、今こそ耐震診断されることを強くお勧め致します。

大地震と耐震診断 タイトル

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日本は世界有数の地震国です。世界で起きている火山活動の1%は日本で起きており、 また、世界で起きている地震活動の15%が日本で起きているといわれています。
日本列島周辺は、世界にある10数枚のプレートのうち4枚のプレートの境界上にあります。 また、これに加え内陸部には、1,500箇所を超える活断層という岩盤のキズもあります。

繰り返し間隔が千年以上といわれる内陸の直下型地震は予測不可能です。
平成7年の兵庫県南部地震や平成16年の新潟県中越地震のように、これまで地震が起きないといわれた地域でも大地震は発生するのです。

阪神・淡路大震災においても多くの建築物が被害を受けました。
被害は、1980年(昭和55年)以前の建物に集中しました。
1981年(昭和56年)に大改正された新耐震設計基準による建物は、阪神大震災においても被害が少なかったとされています。
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